個人がそれぞれ対策する必要性

 ワークライフバランスが重要視される中で、労働時間の短縮が課題となっている。企業はコスト削減のために人件費を削り、一人当たりの労働負担は増しているのが現状だ。そういった矛盾を抱える中で、いかに効率よく仕事を進めるかが求められている。

 ホワイトカラーの作業効率は、先進国の中でも日本が非常に低いことで有名だ。アメリカでは少ない労働時間で多くの成果を生む人材が高く評価され、多くの報酬を得ている。それに対して日本では、未だに残業手当が出るか出ないなどといったことが論点となっていることも少なくない。時に過労死が取り上げられ、社員への負担を減らすように国が企業へ求めている。そういった現状があるにもかかわらず、具体的にどのように作業効率を高めるかは議論されていない。そのため、個人で対策を立てることが大切となってくる。

 ビジネスマナーなどの研修はあっても、作業効率化の研修といったものはない場合が多い。トップダウンの教育がない以上は企業の変革も期待できないため、その企業を構成する社員それぞれが知恵を持ち寄っていかに効率よく企業を動かしていくか考える必要があるだろう。システム開発のプロジェクトにおいては、すでにこのような仕組みが生まれている。プロジェクトの進行具合をメンバーが個人で管理し、毎日の打ち合わせで軌道修正しているのだ。優秀なマネジャーが少ない中で発生した働き方であり、このような工夫がこれからあらゆる企業で求められるようになるだろう。